シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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アジア史Ⅰ | 2025 | 前期 | 金3 | 経済学部 | 土田 哲夫 | ツチダ アキオ | 1年次配当 | 2 |
科目ナンバー
EC-IF1-141X
履修条件・関連科目等
特になし
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
<学位授与方針と当該授業科目の関連>
この科目は、現実把握力(経済学の専門知識及び社会・人文・自然科学の知識教養に裏付けられた広い視野に立った柔軟な知性に基づき、現実の経済現象を的確に把握することができる)の修得に関わる科目です。
<概要>
東アジア国際関係史。中国を中心とした東アジアの近現代史を国際関係に重点をおいて講義する。はじめに、伝統的中華世界の繁栄と衰退、西洋列強と日本の進出、ロシア革命の影響など1920年代までの対外関係を論じた後、満州事変から第2次世界大戦終結に至る東アジア国際関係の展開を中国外交を主軸としてより詳しく講義する。中国と日本のほか、アメリカ、ソ連、英独仏など諸列強の対応、国際機構及び国際世論の動向についても言及する。授業ではプリントを配付し、日・中・英文の関連資料を提示するほか、写真・ポスター等の画像やドキュメンタリー映像なども提示して、理解を助けたい。
科目目的
東アジアの近現代史を中国と日本、アメリカ、ロシアといった多様な国々、地域の連関から理解すること。近現代中国のあゆみとその歴史的特徴、日中関係の複雑性などを理解すること。
到達目標
東アジアの近現代史についての基本的な理解を得て、現代の中国や近代日本の対外関係について、歴史的文脈を踏まえた柔軟で深みのある見方ができるようになること。
授業計画と内容
1 はじめに
2 中華世界の繁栄と衰退
3 東アジア近代国際関係の始まり
4 清朝中国と明治日本
5 帝国日本と中国ナショナリズム
6 ソビエト・ロシアと中国革命
7 蔣介石と国民政府
8 満州事変と国際関係
9 満州事変から日中戦争前
10 日中戦争の開始
11 日中開戦と国際関係
12 中国抗日外交とアメリカ
13 第二次世界大戦と中国
14 おわりに
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと/その他
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
授業の進度に応じて教科書や推薦図書を学習してください。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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期末試験(到達度確認) | 80 | 講義内容を理解し、歴史的事実を正確に記述できること。 主要な問題について、歴史的背景、要因、展開、結果などについて、論述できること。 |
平常点 | 20 | 授業を真剣に聴講して理解し、レスポンスカードまたは小課題でそのことを適切に表現したものを評価する。代筆で提出したものは、関わった者すべて減点とする。著しい遅刻や早退は、授業参加とは認めない。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
実施しない
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
実施しない
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
【教科書】(できるだけ入手して随時参照して下さい)
久保亨・土田哲夫他『現代中国の歴史 第2版』東京大学出版会、2019年、
ISBN 978-4-13-022026-2 定価2800円+税
【参考書】
(1)茂木敏夫『変容する近代東アジアの国際秩序』山川出版社(世界史リブレット 41)、1997年。(2)坂野正高『近代中国政治外交史』東京大学出版会、1973年。(3)増田弘・佐藤晋『新版日本外交史ハンドブック: 解説と資料[第二版]』有信堂高文社、2016年。(4)江口圭一『十五年戦争小史』青木書店、新版、1991年。(5)川島真・服部龍二編『東アジア国際政治史』名古屋大学出版会、2007年。(6)姜尚中総監修『アジア人物史』第11巻<世界戦争の惨禍を越えて> 集英社、2023年。(7)土田哲夫編『近現代東アジアと日本』中央大学出版部、2016年。(8)小島晋治・並木頼寿編『近代中国研究案内』岩波書店、1993年。(9)外務省外交史料館日本外交史辞典編集委員会編『日本外交史辞典』山川出版社、1992年。(10)歴史学研究会編『世界史史料』第9巻、第10巻 岩波書店、2008年、2006年。