科目ナンバー

EC-ID2-36XX

履修条件・関連科目等

授業で使用する言語

日本語

授業で使用する言語（その他の言語）

授業の概要

＜学位授与方針と当該授業科目の関連＞
この科目は、現実把握力（経済学の専門知識及び社会・人文・自然科学の知識教養に裏付けられた広い視野に立った柔軟な知性に基づき、現実の経済現象を的確に把握することができる）の修得に関わる科目です。
＜概要＞
（1）社会学的パースペクティブの特徴、（2）産業社会の変動と経済成長、産業構造・就業構造(工業化から脱工業化、高度産業化、情報化、サービス経済化への展開)、（3）企業等の組織における雇用と人的資源管理の仕組みとその展開（日本的経営、日本型雇用システムの観点から）、⑷多様な就業者の働き方

科目目的

社会学的パースペクティブから、高度産業社会、脱工業社会としての現代社会をみる目を養うとともに、企業等の組織と雇用システム（人的資源管理の仕組み）、多様な就業者の働き方と労働条件に対する理解と問題意識を深めます。

到達目標

この科目では、第1に、現実の経済環境や産業社会に向き合い、理解するための教養や思考力を身につけます。第2に、雇用・労働問題という現代のクリティカルな課題に対して、複眼的かつ柔軟な観点からアプローチし考察できるようにします。第3に、卒業後の社会生活・職業生活において、企業等の組織と主体的に関わり、学び続ける姿勢を養います。

授業計画と内容

１．オリエンテーション、社会学のパースペクティブ、テキスト・参考文献等
２．労働、職業の意義、産業社会の成立と近代化・産業化のメカニズム
３．技術革新と産業・就業構造の変動（脱工業化、高度産業化、情報化・デジタル化、サービス経済化）
４．日本的経営、日本型雇用システムの歴史（形成・普及・変容）
５．長期安定雇用（終身雇用）と職場コミュニティの機能および変容（雇用調整）
６．人事処遇・報酬制度の変化―年功制から能力主義へ
７．能力主義人事の新展開―コンピテンシー評価、成果主義、職務等級制度
８．人材育成・教育訓練の方法と職業能力向上の意義
９．組織におけるキャリア形成の仕組み（配置転換、ジョブローテーション、複線型人事、社内公募など）
10．日本型人的資源管理の総合的検討―国際比較の観点から―
11．ダイバーシティ・マネジメントの考え方と取り組み
12．女性就業の実態と雇用機会均等の政策
13．人口高齢化と高齢者雇用の実態および取り組み
14．働き方改革と人的資源管理の展望および課題

授業時間外の学修の内容

指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと

授業時間外の学修の内容（その他の内容等）

毎回、テキストの文献を参照して講義を進めるので、テキストや参考文献を読んだり、関連情報を参照して、講義の要点と疑問点を整理することが必要です。また、多様なメディアを活用して、産業、経営、労働、雇用、職業などに関する情報を収集する姿勢が望まれます。

授業時間外の学修に必要な時間数／週

・毎週１回の授業が半期（前期または後期）または通年で完結するもの。１週間あたり４時間の学修を基本とします。
・毎週２回の授業が半期（前期または後期）で完結するもの。１週間あたり８時間の学修を基本とします。

成績評価の方法・基準

成績評価の方法・基準（備考）

授業中の私語などの迷惑行為、スマホ・携帯電話の使用、居眠りなど授業態度を注意し、成績評価を減点することがあります。

課題や試験のフィードバック方法

授業時間内で講評・解説の時間を設ける

課題や試験のフィードバック方法（その他の内容等）

アクティブ・ラーニングの実施内容

その他

アクティブ・ラーニングの実施内容（その他の内容等）

授業内で質疑応答の時間を設ける。

授業におけるICTの活用方法

実施しない

授業におけるICTの活用方法（その他の内容等）

実務経験のある教員による授業

はい

【実務経験有の場合】実務経験の内容

担当教員は、民間のシンクタンク（1986年4月～97年5月、株式会社産業社会研究センター勤務、1999年4月～2008年3月、財団法人雇用開発センター勤務）で、雇用・労働問題、労働政策の主要テーマに関するリサーチおよびコンサルテーションに携わってきました。

【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容

雇用・労働問題、労働政策のリサーチにおいて、日本企業の雇用システム、人事処遇制度、高齢者雇用、女性就業、労働時間問題などを扱っており、これらの経験や知見を活かした講義・授業を行います。

テキスト・参考文献等

テキストとして、時井聰・田島博実編著『現代の企業組織と人間』（学文社、2009）を使用します。
その他の参考文献として、小川慎一・山田信行・金野美奈子・山下充『「働くこと」を社会学する　産業・労働社会学』有斐閣、佐藤博樹・佐藤厚編『仕事の社会学　改訂版』有斐閣、上林千恵子編著『よくわかる産業社会学』ミネルヴァ書房、宮本又郎他『日本経営史（新版）』有斐閣、を挙げます。

その他特記事項

受講に際して、①講義内容を積極的に筆記して、詳しいノートを作成することが重要です。
②授業態度の加点（意見発表などの参加）および減点（スマホ使用、私語、居眠り）があるので、注意してください。

参考URL

特になし