科目ナンバー

JG-OL5-205L

履修条件・関連科目等

①受講開始時までに、法律基本科目（憲法、民法、刑法）については学修しておいてください。また、並行して「論理学」あるいは「数理論理学」について履修することが望ましいです。②法情報学、とりわけ法的推論、法的思考に関連する研究テーマに最適ですが、自らの思考について客観視できるようになることは、法学一般の研究に役立ちます。

授業で使用する言語

日本語

授業で使用する言語（その他の言語）

授業の概要

社会は今、情報学によるAI及びDX（デジタルトランスフォーメーション）の採用で大きな変革を迎えようとしています。特に21世紀に登場した深層学習（ディープラーニング）は、AIを実用的な道具に発展させました。深層学習は自然言語処理に対しても大きな変革をもたらし、機械翻訳や音声認識などは人間に匹敵する能力を発揮します。一方、米国の法科大学院では、リーガルテック(legalTech)が正規の科目となり、米国の法律実務においてはDXが起きつつあり、少なくとも米国では、情報学は法学そして法律実務に対して変革を巻き起こしつつあるのです。このような現状を踏まえ、本科目では、前期はAI及びDXの現状を紹介しながら、形式論理を用いた法的推論や法的思考に関する検討を通じて、法的推論や法的思考の理解を深めます。基本的な知識を学修したのちに、後期は法情報学に関する英語の先端論文を読み、発表してもらい、それを通じて最先端の法情報学を学びます。

科目目的

本科目では、情報学の手法により法律家の法的推論や法的思考についての理解を深め、法の理解を探求します。情報学においてはAI、とりわけ深層学習の進展は著しく、深層学習を応用した自然言語処理技術の進歩によりAIが人間に匹敵する能力を発揮するようになりました。本科目の目的は、最新の深層学習や自然言語処理技術を学びつつ、21世紀の現代社会における法情報学について学ぶことです。本科目の意義は、法的推論や法的思考に対する理解を深めることを通じて、法の理解を深めることです。

到達目標

法学と情報学の交わりは多岐に渡りますが、本科目では法的推論や法的思考に関するAI的接近に関する研究論文あるいはAIと法に関する研究論文を理解できるようになることを到達目標とします。最終的には、法情報学を学ぶことを通じて、自らの研究テーマについて異なる視点からも探求する能力を養成します。

授業計画と内容

【第１回】文献紹介（１）：法的推論の基礎
【第２回】文献紹介（２）：仮説推論と法的推論
【第３回】文献紹介（３）：常識推論と法的推論
【第４回】文献紹介（４）：法的議論の基礎
【第５回】文献紹介（５）：法的議論の応用
【第６回】文献紹介（６）：法律エキスパートシステムの基礎
【第７回】文献紹介（７）：法律エキスパートシステムの応用
【第８回】文献紹介（８）：リーガルテックとDX
【第９回】文献紹介（９）：リーガルテックとDX
【第１０回】文献紹介（１０）：自然言語処理の基礎
【第１１回】文献紹介（１１）：自然言語処理の応用
【第１２回】文献紹介（１２）：法的質問応答
【第１３回】文献紹介（１３）：人工知能の法学への応用
【第１４回】まとめ：AIと法について

授業時間外の学修の内容

指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと

授業時間外の学修の内容（その他の内容等）

①毎回授業前に提示する資料に目を通し、ポイントについて理解した上で出席すること。論文については、アブストラクトを理解した上で出席すること。また、授業中に提示する課題に必ず取り組むこと。
②授業外での質疑についてはsakurai@law.meijigakuin.ac.jpに質問してください。

授業時間外の学修に必要な時間数／週

・毎週１回の授業が半期（前期または後期）または通年で完結するもの。１週間あたり４時間の学修を基本とします。
・毎週２回の授業が半期（前期または後期）で完結するもの。１週間あたり８時間の学修を基本とします。

成績評価の方法・基準

成績評価の方法・基準（備考）

課題や試験のフィードバック方法

授業時間に限らず、manabaでフィードバックを行う

課題や試験のフィードバック方法（その他の内容等）

原則としてmanabaによりフィードバックしますが、必要に応じてメールによるフィードバックも行います。

アクティブ・ラーニングの実施内容

ディスカッション、ディベート／プレゼンテーション

アクティブ・ラーニングの実施内容（その他の内容等）

授業におけるICTの活用方法

その他

授業におけるICTの活用方法（その他の内容等）

インターネット情報を参照するので、PCやタブレット端末を積極的に活用する。

実務経験のある教員による授業

いいえ

【実務経験有の場合】実務経験の内容

【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容

テキスト・参考文献等

①テキストは使用せず、配布資料により代替する。自学用の参考文献として、高橋文彦著「法的思考と論理」成文堂
ISBN978-4-7923-0550-3

その他特記事項

特になし。

参考URL