科目ナンバー

EG-OM5-202S

履修条件・関連科目等

労働経済学や人的資源理論に興味を持つ学生。ただし、修士論文のテーマが労働経済学や人的資源理論と必ず一致せずとも良い。労働市場分析ⅠとⅡを履修することが望ましく、ミクロ経済学やマクロ経済学、統計学、計量経済学の基礎的知識があることを履修の条件とする。

授業で使用する言語

日本語／英語

授業で使用する言語（その他の言語）

授業の概要

修士論文を書くために必要な能力は、各自の問題意識の醸成とその問題に関する先行研究のサーベイ、そして仮説を検証するためのデータ分析や聞き取り調査が必要となる。この演習Ⅱでは、履修者の仮説の設定とデータ分析や聞き取り調査に主眼に置き、各自の研究者としての能力向上を図ることにする。なお、演習では教員の講義はせず、履修者による報告を主とする。

科目目的

修士論文を作成できるスキルの会得が目的である。

到達目標

修士論文を作成できるスキルを会得することが到達目標である。

授業計画と内容

今年度は情報通信技術やAIが労働市場に与える影響をテーマとして修士論文の指導を行う。
前期は、（1）各自の研究プロポーザルを明確にすること、そして（2）関連する先行研究をまとめて行うべき分析を明確にする、ことを目的に指導する。
後期は、（1）夏期休暇中に各自が進めた研究を報告してもらい、（2）論文をまとめる、ことを目的とする。

第1回　オリエンテーション（修士論文研究計画の確認）
第2回　参考文献の輪読1（小川慎一[2015]「情報技術と人事労務管理ー２０００年代以降を中心に」、『日本労働研究雑誌』663号）
第3回　参考文献の輪読2（中馬宏之[2015]「ＩＣＴ／ＡＩ革命下でのベッカー流人的資本理論の再考ー自己変化能という視点から」、『日本労働研究雑誌』663号）
第4回　参考文献の輪読3（池永肇恵[2015]「情報通信技術の高度化と労働ー情報通信技術（ＩＣＴ）が賃金に与える影響についての考察」、『日本労働研究雑誌』663号
第5回　参考文献の輪読4（池永肇恵[2009]労働市場の二極化　－ＩＴの導入と業務内容の変化について」、日本労働研究雑誌584号）
第6回　履修者による研究進捗状況の発表1（修士論文の問題意識、目的についての報告）
第7回　参考文献の輪読5（DH Autor, LF Katz, AB Krueger [1998] "Computing inequality: have computers changed the labor market?" The Quarterly Journal of Economics 113(4), p.1169–1213.）
第8回　参考文献の輪読6（D Acemoglu [1998] "Why do new technologies complement skills? Directed technical change and wage inequality" The Quarterly Journal of Economics 113 (4), p.1055-1089）
第9回　参考文献の輪読7（DH Autor, LF Katz, AB Krueger [1998] "Computing Inequality: Have Computers Changed the Labor Market?" The Quarterly Journal of Economics 113 (4), 1169-1213）
第10回　参考文献の輪読8（D Acemoglu [2002] "Technical change, inequality, and the labor market." Journal of economic literature 40 (1), p.7-72）
第11回　履修者による研究進捗状況の発表1（修士論文の作業仮説についての報告）
第12回　参考文献の輪読9（T.F. Bresnahan, E. Brynjolfsson, LM. Hitt [2002] "Information Technology, Workplace Organization, and the Demand for Skilled Labor: Firm-Level Evidence" The Quarterly Journal of Economics 117(1), p.339–376）
第13回 参考文献の輪読10（DH Autor, F Levy, RJ Murnane [2003] "The skill content of recent technological change: An empirical exploration" The Quarterly Journal of Economics 118 (4), p.1279-1333）
第14回 参考文献の輪読11（A Bartel, C Ichniowski, K. Shaw [2007] "How Does Information Technology Affect Productivity? Plant-Level Comparisons of Product Innovation, Process Improvement, and Worker Skills" The Quarterly Journal of Economics 122(4), p.1721–1758）
第15回　研究経過の中間報告1（夏期休暇中に行った研究について報告する）
第16回　参考文献の輪読12（D Acemoglu, DH Autor [2011] "Skills, tasks and technologies: Implications for employment and earnings" Handbook of labor economics 4, p.1043-1171
第17回　研究経過の中間報告2（推定方法の確認）
第18回 参考文献の輪読13（G. Michaels, A. Natraj and JV. Reenen [2014] "Has ICT Polarized Skill Demand? Evidence from Eleven Countries over Twenty-Five Years" Review of Economics and Statistics 96(1), p.60-77）
第19回　研究経過の中間報告3（分析結果の報告）
第20回 参考文献の輪読14（A. Akerman, I. Gaarder, M. Mogstad [2015] "The Skill Complementarity of Broadband Internet" The Quarterly Journal of Economics 130(4), p.1781–1824
第21回　研究経過の中間報告4（修正した推定方法による分析結果の報告）
第22.回　参考文献の輪読15（JG. Altonji, LB. Kahn, JD. Speer [2016] "Cashier or Consultant? Entry Labor Market Conditions, Field of Study, and Career Success" Journal of Labor Economics 34(S1), p.S361-S401
第23回　研究経過の中間報告4（再修正した推定方法による分析結果の報告）
第24回 参考文献の輪読16（DJ. Deming[2017]The Growing Importance of Social Skills in the Labor Market, The Quarterly Journal of Economics, 132(4), p.1593–1640
第25回　研究経過の中間報告5（最終的な分析結果の報告）
第26回　研究経過の中間報告6（分析結果から得られた含意について議論）
第27回　研究経過の中間報告7（分析結果から得られた政策課題について議論）
第28回　研究経過の中間報告8（論文全体の見直し）

授業時間外の学修の内容

指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと

授業時間外の学修の内容（その他の内容等）

報告用レジュメの作成と振り返りノートの作成をする。詳しくは授業中に説明する。

授業時間外の学修に必要な時間数／週

・毎週１回の授業が半期（前期または後期）または通年で完結するもの。１週間あたり４時間の学修を基本とします。
・毎週２回の授業が半期（前期または後期）で完結するもの。１週間あたり８時間の学修を基本とします。

成績評価の方法・基準

成績評価の方法・基準（備考）

詳細は第1回目の授業で説明する。

課題や試験のフィードバック方法

授業時間内で講評・解説の時間を設ける

課題や試験のフィードバック方法（その他の内容等）

アクティブ・ラーニングの実施内容

ディスカッション、ディベート／プレゼンテーション

アクティブ・ラーニングの実施内容（その他の内容等）

授業におけるICTの活用方法

その他

授業におけるICTの活用方法（その他の内容等）

大学院教室での利用が可能であれば、ICT機器を利用する。

実務経験のある教員による授業

いいえ

【実務経験有の場合】実務経験の内容

【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容

テキスト・参考文献等

小川慎一[2015]「情報技術と人事労務管理ー２０００年代以降を中心に」、『日本労働研究雑誌』663号の他、授業計画に記載した文献をテキストとする。事前に各自でダウンロードし、一読しておくこと。

その他特記事項

参考URL