科目ナンバー

CG-MK5-304L

履修条件・関連科目等

授業で使用する言語

日本語／英語

授業で使用する言語（その他の言語）

授業の概要

世界各国・地域で事業を営む「多国籍企業」のマーケティング（＝グローバル・マーケティング）について理論と事例を織り交ぜながら説明します。

企業の国籍や業種を問わず、国外で商品を生産・販売することはもはや一般的です。製造企業をはじめとする個別主体が商品の販売実現のために行う対市場活動を一般にマーケティングと呼びますが，当該企業が国外で生産や販売を行うようになると国内中心のマーケティング理論では十分に説明できない問題が生じます。それを説明するための独自領域こそがグローバル・マーケティングです。

科目目的

多国籍企業を特徴づける対外直接投資（Foreign Direct Investment）や本国にある親会社と各国・地域にある現地子会社との関係（親子関係）を視軸として、当該企業がグローバル市場においていかなる活動を行っているかを理解することが主な目的です。

到達目標

１．グローバル・マーケティングの細部を構成する各論（グローバル製品戦略、グローバル価格戦略、グローバル・チャネル戦略、グローバル・プロモーション戦略）について理解し、説明できるようになること。
２．先進国市場（主に日米欧）における多国籍企業のマーケティング戦略について理解し、説明できるようになること。
３．開発途上国市場（中国やインド、東南アジア諸国）における多国籍企業のマーケティング戦略について理解し、説明できるようになること。
４．多国籍企業がグローバル・マーケティングの一環として展開する、グローバルなブランド・マネジメント（グローバル・ブランド、リージョナル・ブランド、ローカル・ブランドのポートフォリオ再編成）について理解し、説明できるようになること。

授業計画と内容

１．オリエンテーション（講義目的、成績評価および文献検索方法の説明）
２．グローバル製品戦略①　理論
３．グローバル製品戦略②　事例
４．グローバル価格戦略①　理論
５．グローバル価格戦略②　事例
６．グローバル・チャネル戦略①　理論
７．グローバル・チャネル戦略②　事例
８．グローバル・プロモーション戦略①　理論
９．グローバル・プロモーション戦略②　事例
10．開発途上国市場におけるマーケティング①　MOP市場（ボリュームゾーン）
11．開発途上国市場におけるマーケティング②　BOP市場
12．グローバルなブランド・マネジメント①　グローバル・ブランドの重要性
13．グローバルなブランド・マネジメント②　ローカル／リージョナル・ブランドの新たな役割
14．総括

授業時間外の学修の内容

指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと／授業終了後の課題提出

授業時間外の学修の内容（その他の内容等）

授業時間外の学修に必要な時間数／週

・毎週１回の授業が半期（前期または後期）または通年で完結するもの。１週間あたり４時間の学修を基本とします。
・毎週２回の授業が半期（前期または後期）で完結するもの。１週間あたり８時間の学修を基本とします。

成績評価の方法・基準

成績評価の方法・基準（備考）

課題や試験のフィードバック方法

授業時間内で講評・解説の時間を設ける／授業時間に限らず、manabaでフィードバックを行う

課題や試験のフィードバック方法（その他の内容等）

アクティブ・ラーニングの実施内容

反転授業（教室の中で行う授業学習と課題などの授業外学習を入れ替えた学習形式）／ディスカッション、ディベート／プレゼンテーション／実習、フィールドワーク

アクティブ・ラーニングの実施内容（その他の内容等）

授業におけるICTの活用方法

実施しない

授業におけるICTの活用方法（その他の内容等）

実務経験のある教員による授業

はい

【実務経験有の場合】実務経験の内容

小田急電鉄グループ、日本生産性本部などでの研修会講師

【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容

研修会参加企業（グループ企業も含む）の内部データなどを用いていくつかのトピックを説明する場合があります。

テキスト・参考文献等

【テキスト】
井上真里編著(2020)『グラフィック グローバル・ビジネス』新世社。

【参考文献】
(1)大石芳裕編著(2017)『グローバル・マーケティング零』白桃書房。
(2)諸上茂登(2013)『国際マーケティング講義』同文舘出版。
(3)大石芳裕編著(2009)『日本企業の国際化 －グローバル・マーケティングへの道－』文眞堂。
(4)諸上茂登・藤沢武史(2004)『グローバル・マーケティング（第２版）』中央経済社。
(5)多国籍企業研究会編(2003)『21世紀多国籍企業の新潮流』ダイヤモンド社。

その他特記事項

IBM SPSSやIBM AMOS, R, Acrobat DC, ⽇経ValueSearchなどを使用する場合があります。

参考URL