シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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演習Ⅰ(財務会計論) | 2024 | 通年 | 月4 | 商学研究科博士課程前期課程 | 中村 英敏 | ナカムラ ヒデトシ | 1年次配当 | 4 |
科目ナンバー
CG-OM5-701L
履修条件・関連科目等
財務会計に関する基本的な知識を有すること。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
大学院の演習では各自の修士論文の作成を行います。修士論文の作成のために、前期は会計の研究方法の学修、後期は財務会計分野の大学院レベルのテキストを講読します。また、各自の研究の進捗に応じて、特に2年次は研究報告を中心に行ってもらいます。
修士論文に代えて特定課題研究を希望される場合は、最新の財務会計実務での課題を把握するため公認会計士等と調整をします。(各自の問題意識に合致した公認会計士等との調整がつかない場合は、修士論文の執筆になる場合もあります。)
科目目的
修士論文または特定課題研究の作成を目的としています。
到達目標
修士論文または特定課題研究の作成を通じて、各自が専門とするテーマの高度な会計処理とその背景にある考え方の理解を目標としています。
授業計画と内容
指定テキストのうち、前期は『会計学の研究方法』、後期は『財務会計の理論と実証』について毎回レジュメを作成し、発表してもらいます。特定課題研究を希望される場合は、課題設定、課題に対する調査、資料収集、研究報告の作成などの内容に変更します。
また、履修人数、修士論文(特定課題研究)の進捗に応じて適宜研究報告に変更します。
【前期】
1.ガイダンス
2.序論と概要
3.研究アイデアの展開
4.理論・文献・仮説
5.データ収集
6.データ分析
7.会計の研究倫理
8.実験的研究
9.サーベイ研究
10.フィールドワーク
11.アーカイバル研究
12.テキストまとめ
13.研究テーマ報告1
14.前期まとめ
【後期】
15.財務会計研究の役割
16.理想的状況における会計
17.財務会計における意思決定有用性アプローチ
18.効率的市場仮説と会計
19.意思決定有用性と情報アプローチ
20.意思決定有用性と測定アプローチ
21.実証会計理論(Positive Accounting Theory)
22.利害関係者間のコンフリクトの分析
23.経営者報酬と会計
24.利益マネジメント
25.会計基準設定(経済的問題)
26.会計基準設定(政治的問題)
27.研究テーマ報告2
28.後期まとめ
授業時間外の学修の内容
その他
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
授業の報告以外でも自分のテーマに関連する論文等を幅広く通読すること。
1回の授業で概ね4時間程度の予習・復習を目安としますが、修士論文または特定課題研究に向けた報告では文献の整理・論文の内容の検討・報告資料の作成等でそれ以上の時間がかかります。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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平常点 | 100 | 毎回の出席を前提とし、報告内容(50%)および討論での発言(50%)により評価します。 報告内容:テキストもしくは自分の報告内容を十分に理解したうえで内容をまとめる、もしくは理解できない部分であっても議論を通じて内容を理解できたかどうかにより評価します。 議論での発言:他の学生の報告回において、積極的に自分の疑問点の質問をして内容の理解に努める、もしくは議論をより発展させる発言があったかなどにより評価します。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
ディスカッション、ディベート
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
その他
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
必要に応じて、PCを使ってデータベースの活用やExcelによる財務データの分析を行います。
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
【前期】Malcolm Smith著・ 平松一夫監訳『会計学の研究方法』(2015年、中央経済社)
【後期】ウィリアム・R・スコット著、太田康広・椎葉淳・西谷順平訳『財務会計の理論と実証』(2008年、中央経済社)