シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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演習(総合政策セミナー)Ⅱ | 2024 | 通年 | 他 | 総合政策研究科博士課程前期課程 | 宮下 紘 | ミヤシタ ヒロシ | 2年次配当 | 4 |
科目ナンバー
PG-IF5-702L
履修条件・関連科目等
博士前期課程2年次以上であること。指導教授の指示のもと、参加するテーマ(グループ)を選択し、授業に参加してください。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
本科目は、一定の研究テーマの下に専門領域を異にする複数の教員(指導教授を含む)が集まり、学生を共同で指導する「共同演習」の形態となります。各テーマの授業概要については、初回授業にてお知らせします。なお、博士前期課程2年次の学生は、必修科目となります。
科目目的
総合政策研究科の養成する人材像として、「政策分析能力に優れ、異文化を理解できる人材」が掲げられています。その目標にそった人材の養成を目的とします。
到達目標
総合政策研究科の養成する人材像として、「政策分析能力に優れ、異文化を理解できる人材」が掲げられています。その目標に鑑み、本研究科で修士論文を執筆するためには、複眼的視点から諸問題へアプローチをすることが求められます。本科目において、専門分野を異とする複数教員からの指導を受け、各人が自らの研究テーマに対し、学問を多方面に組み合わせる学際的アプローチを積極的に行うことができるようになることを目的かつ到達目標とします。
授業計画と内容
【テーマ名:法政策と文化研究】
第1回 ガイダンス
第2回 学生テーマの選択①(学生報告)
第3回 学生テーマの選択②(法哲学からの検討)
第4回 学生テーマの選択③(法政策学からの検討)
第5回 学生テーマの選択④(法人類学からの検討)
第6回 法哲学概論
第7回 法政策学概論
第8回 法人類学概論
第9回 学生報告と検討①(法哲学から)
第10回 学生報告と検討②(法政策学から)
第11回 学生報告と検討③(法人類学から)
第12回 刑事法概論①(刑事実体法)
第13回 刑事法概論②(刑事手続き)
第14回 民事法概論①(財産法、契約法)
第15回 民事法概論②(民事手続き)
第16回 学生報告①(先行研究のまとめ)
第17回 学生報告②(論旨展開の精査)
第18回 学生報告③(各論旨の詳細検討)
第19回 学生報告④(新規性の検討)
第20回 比較刑事法①(実体法)
第21回 比較刑事法②(手続法)
第22回 比較民事法①(財産法、契約法)
第23回 比較民事法②(手続法)
第24回 法人類学(地域研究の例)
第25回 学生報告のとりまとめ①(先行研究の精査)
第26回 学生報告のとりまとめ②(論旨展開の精査)
第27回 学生報告のとりまとめ③(各論旨の詳細検討)
第28回 学生報告のとりまとめ④(新規性の検討)
第29回 学生最終報告
第30回 最終報告講評
授業時間外の学修の内容
その他
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
各グループの初回授業にてお知らせします。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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その他 | 100 | 学生報告の準備の十分さ 30%。 検討内容の咀嚼・反映 30%。 最終報告 40% 。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
実施しない
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
実施しない
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
各グループの初回授業にてお知らせします。
その他特記事項
初回の時間割については、指導教授に確認してください。2回目以降の時間割については、初回の授業にてお知らせします。