シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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西洋経済史 | 2024 | 後期複数 | 火4,金2 | 経済学部 | 中村 千尋 | ナカムラ チヒロ | 1年次配当 | 4 |
科目ナンバー
EC-EH1-06XX
履修条件・関連科目等
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
<学位授与方針と当該授業科目の関連>
この科目は、現実把握力(経済学の専門知識及び社会・人文・自然科学の知識教養に裏付けられた広い視野に立った柔軟な知性に基づき、現実の経済現象を的確に把握することができる)の修得に関わる科目です。
<概要>
本講義では、資本主義の成立・発展の過程をヨーロッパ及びアメリカに焦点を当て説明する。講義は時代に応じて二部構成となっている。前半は、イギリスでなぜ産業革命が起きたのかを中心的な問いとしつつ、中世から近代にかけての資本主義の歴史を解説する。後半は、19世紀末から20世紀前半という時代に焦点をあて、この時代の経済的特徴を確認するとともに、現代の経済体制や福祉国家体制が成立する過程を説明する。
科目目的
本講義は、経済学に関する基礎的な知識を得るために、資本主義についての歴史的理解を深めるとともに、現代の経済・社会問題を俯瞰して見る力を身につけることを目的とする。
到達目標
1. 資本主義の成立、発展の過程について説明することができる。
2. 欧米諸国の経済発展を比較史的視座から説明することができる。
3. 今日の私たちを取り巻く経済社会の特徴をより深く理解することができる。
授業計画と内容
第1回 経済史とは何か
第2回 中世ヨーロッパの農村
第3回 中世ヨーロッパの都市・商業
第4回 封建制の危機・地理上の発見
第5回 イギリス農村工業と賃金
第6回 イギリス産業革命(1):条件
第7回 イギリス産業革命(2):技術革新
第8回 イギリス産業革命(3):帰結
第9回 工業化の国際比較(1):フランス
第10回 工業化の国際比較(2):ドイツ
第11回 工業化の国際比較(3):アメリカ
第12回 自由貿易の展開(1):イギリス
第13回 自由貿易の展開(2):国際自由貿易体制
第14回 まとめ(1)
第15回 経済史における近代と現代・19世紀末大不況
第16回 社会保障の源流(1):救貧法と扶助
第17回 社会保障の源流(2):社会改革
第18回 第一次グローバル経済の展開
第19回 第一次世界大戦(1):開戦原因
第20回 第一次世界大戦(2):戦時経済
第21回 第一次世界大戦(3):ヴェルサイユ体制と戦後処理
第22回 1920年代のヨーロッパ経済(1):国際労働機関(ILO) の創設
第23回 1920年代のヨーロッパ経済(2):世界経済の不安定性
第24回 1920年代のヨーロッパ経済(3):停滞と革新
第25回 1930年代の世界恐慌(1):発生と波及
第26回 1930年代の世界恐慌(2):ニューディール
第27回 1930年代の世界恐慌(3):ヨーロッパの恐慌対策
第28回 まとめ(2)
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
・授業で扱う時代がどのような時代であったのかを世界史の教科書・概説書などを通じて確認するようにしてください。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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期末試験(到達度確認) | 100 | ・期末試験(論述試験)を予定している。 ・答案の分量、構成がともに適切であること、設問に答えるために必要な情報が含まれていること、論旨が明晰であること、誤字脱字がないことを採点基準とする。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
実施しない
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
実施しない
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
【参考文献】
小野塚知二『経済史ーいまを知り、未来をいきるためにー』有斐閣、2018年。
馬場哲・山本通・廣田功・須藤功『エレメンタル欧米経済史』晃洋書房、2012年。