シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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貿易・国際金融クラスター特殊講義 | 2024 | 後期 | 金3 | 経済学部 | 章 沙娟 | ショウ サエン | 3年次配当 | 2 |
科目ナンバー
EC-OM3-53XX
履修条件・関連科目等
関連科目:国際経済学、国際金融論
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
<学位授与方針と当該授業科目の関連>
この科目は、現実把握力(経済学の専門知識及び社会・人文・自然科学の知識教養に裏付けられた広い視野に立った柔軟な知性に基づき、現実の経済現象を的確に把握することができる)の修得に関わる科目です。
<概要>
本講義では、最新の内閣府の「世界経済の潮流」と経済産業省の「通商白書」を読むことで、リアルタイムで日本・国際経済情勢を考察し、国際経済学の専門知識の応用を学びます。「世界経済の潮流」は、内閣府が公表している世界経済の動向に関する報告書で、年に2回(2月と7月)公表されています。「通商白書」は経済産業省が年に1回(7月)公表している通商政策についての報告書で、国際経済動向や通商に影響する諸外国の政策の分析などの内容が含まれています。
本講義は二つの部分からなっています。第1部(第1回から第3回まで)では、講義形式で『世界経済の潮流』を解釈します。第2部(第4回から第13回まで)では、基本的に受講生の発表と授業中の議論によって、通商白書の内容を学習します。各受講生は1回発表する必要があります。発表内容と発表順番は第1回のガイダンスの授業で決まります。
科目目的
本講義の目的は以下の3つです。
(1)リアルタイムで日本・国際経済情勢を把握すること
(2)日本・国際経済情勢を考察することによって、国際経済学の専門知識の理解を深めること
(3)現代の国際経済問題を理論的に捉え、自ら考察する能力を涵養すること
到達目標
日本・世界経済の動向を説明できる
国際経済に関連する日々のニュースの背景に何があるのか、問題点などを説明できる。
授業計画と内容
1.イントロダクション
2.(2024年)世界経済の潮流の解釈(1)
3.(2024年)世界経済の潮流の解釈(2)
4.(2024年)通商白書の解釈(1):第1部 第1章前半
5.(2024年)通商白書の解釈(2):第1部 第1章後半
6.(2024年)通商白書の解釈(3):第1部 第2章前半
7.(2024年)通商白書の解釈(4):第1部 第2章後半
8.(2024年)通商白書の解釈(5):第1部 第3章前半
9.(2024年)通商白書の解釈(6):第1部 第3章後半
10.(2024年)通商白書の解釈(7):第2部 第1章前半
11.(2024年)通商白書の解釈(8):第2部 第1章後半
12.(2024年)通商白書の解釈(9):第2部 第2章前半
13.(2024年)通商白書の解釈(10):第2部 第2章後半
14.まとめ
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
事前配布資料を、毎回受講する前に必ず予習して、授業を受講してください。
日頃から日本経済新聞に目を通し, 授業で学んだ知識を応用して国際経済関連のニュースを理解できるように努める。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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レポート | 40 | 期末レポートに基づいて、評価します。(レポートは一回のみ) |
平常点 | 60 | 平常点の評価基準は出席など20%、プレゼンテーション40%です。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
ディスカッション、ディベート/グループワーク/プレゼンテーション
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
実施しない
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
参考資料:
内閣府の「世界経済の潮流」(https://www5.cao.go.jp/keizai3/whitepaper.html)
経済産業省の「通商白書」(https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/index_tuhaku.html)