シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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中国政治演習2(A) | 2024 | 前期 | 火6 | 法学研究科博士課程前期課程 | 李 廷江 | リ テイコウ | 1年次配当 | 2 |
科目ナンバー
JG-IN5-712S
履修条件・関連科目等
特にありませんが、中国研究・東アジア国際関係史および日中関係史の研究を目指す院生が望ましい。勿論、実務に関心のある方も歓迎します。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
本演習では、前期と後期を分けて、受講者が各自の問題関心より、研究課題の選択、論文作成の開始および中間報告などを経て論文を完成する。
科目目的
前期課程では、東アジア国際関係史・中国と世界・日中関係の歴史と現代・中国政治外交・中国政治と経済・政策決定過程の分析などの諸課題について、多様な研究指導分野を設定し、学生が複数の領域を履修することにより、綜合的な研究能力を習得できるように配慮します。そして、学際的なアプローチを重視し、研究者志向の学生・留学生及び社会人がそれぞれ目指す目標の達成に必要なアカデミックな視点から、課題の設定と論文の完成を指導します。
到達目標
前期課程では、東アジア国際関係史・中国と世界・日中関係の歴史と現代・中国政治外交・中国政治と経済・政策決定過程の分析などの諸課題について、多様な研究指導分野を設定し、学生が複数の領域を履修することにより、綜合的な研究能力を習得できるように配慮します。そして、学際的なアプローチを重視し、研究者志向の学生・留学生及び社会人がそれぞれ目指す目標の達成に必要なアカデミックな視点から、課題の設定と論文の完成を指導します。
授業計画と内容
1 1979年の改革開放と外来文化の受容
2 改革開放の政策決定と外国視察の前後
3 改革開放の政策決定と外国視察の成果
4 改革開放の思想資源としての日本(1)日本視察
5 改革開放の思想資源としての日本(2)日本経験
6 改革開放と日本人顧問(1)
7 改革開放と日本人顧問(2)
8 改革開放と日本人顧問(3)
9 改革開放と日本人顧問(4)
10 改革開放の思想資源としての日本(3)モデル
11 改革開放の思想資源としての日本(4)翻訳
12 改革開放の思想資源としての日本(5)交流
13 改革開放の思想資源としての日本(6)協力
14 まとめ
(1)受講者が決定後、関係文献と参考書を指示し、連読、(2)研究テーマを選び、資料を収集して、作成を開始。
後期では、(1)中間発表(2)論文を完成。
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと/授業終了後の課題提出
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
授業外の学習活動 配布した資料を理解し、下記の参考書を読むこと。
1 エズラ・F・ボーゲル著、益尾知佐子・杉本孝訳『現代中国の父鄧小平』(上・下)(講談社、2013)。
2 ルシアン・ビアンコ著、坂野正高訳/坪井善明補訳『中国革命の起源 1915年~1949年』(東京大学出版会 1989)。
オフィスアワーは、水曜日 12:45 : 13:00 個人研究室2870)を訪ねること
(litingjang.99k@g.chuo-u.ac.jp)
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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中間試験 | 30 | 理解力を重視すること |
期末試験(到達度確認) | 20 | 理解力を重視する子 |
レポート | 20 | 理解力と文章力を重視すること |
平常点 | 30 | 出席率と参加態度を重視すること |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける/授業時間に限らず、manabaでフィードバックを行う
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
PBL(課題解決型学習)/反転授業(教室の中で行う授業学習と課題などの授業外学習を入れ替えた学習形式)/ディスカッション、ディベート/グループワーク/プレゼンテーション/実習、フィールドワーク
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
クリッカー/タブレット端末
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
教科書は特に定めない。資料とレジメは、配布します。
参考書
1 近代日中関係史年表編集委員会編『近代日中関係史年表』(岩波書店、2005年)。
2 入江昭著興梠一郎『日中関係のこの百年』(岩波書店、1995年)。
3 平野健一郎諸編『国際文化関係史研究』(東京大学出版会、2013年)。
4 ジョン・K・フェアバンク『中国回想録』平野健一郎・蒲池典子共訳(みすず書房、1994年)。
5 E.H,カー著(原 彬久訳)『危機の二十年 理想と現実』(岩波文庫、2011年)。