シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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産業組織論 | 2025 | 前期 | 水4 | 総合政策学部 | 春日 教測 | カスガ ノリヒロ | 2年次配当 | 2 |
科目ナンバー
PS-ID2-0001
履修条件・関連科目等
履修条件は特にないが、ミクロ経済学の基本的な知識を有していることが望ましい。講義中にも概要を説明するので、適宜自習して補完すると理解が深まると思います。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
講義ノート・スライドを中心に授業をする。また必要な資料を配布する。
科目目的
産業組織論では「産業組織の理論」に焦点を当てて講義を行う。具体的には、企業の競争・協調行為がどのような経済的成果をもたらすかを、ミクロ経済学を利用して分析する。このような内容を踏まえ、市場競争を活発に保つことの意義や、競争活発化のための政策手段としての独占禁止法の運用について考える際の土台とする。
到達目標
寡占市場における企業行動を合理的に説明する経済理論を理解し、行動の背景にあるメカニズムを理解できるようになる。そのために以下の項目を達成することを目指す。
(1) 経済学における基礎的な思考法と分析手法を修得する。
(2) 市場経済の仕組みと産業・企業の仕組みを学び、政府の役割を理解する。
(3) 論理的・分析的な思考法を身につけ、問題を科学的に把握する能力を身につける。
授業計画と内容
① イントロダクション(日本における産業構造の変化、等)
② 産業組織論の課題と歴史
③ 独占企業の価格設定
④ 参入の経済効果
⑤ 日本の企業システム
⑥ 企業と市場
⑦ 取引費用と中間組織
⑧ ゲーム理論の基礎
⑨ 寡占市場の理論Ⅰ
⑩ 寡占市場の理論Ⅱ
⑪ 情報の非対称性と企業行動Ⅰ
⑫ 情報の非対称性と企業行動Ⅱ
⑬ ネットワーク産業と競争
⑭ 産業政策、まとめ
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと/授業終了後の課題提出
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
(1)ミクロ経済学の基本的な知識(需要曲線、供給曲線、余剰など)があることを前提とし、現実の問題に適用するよう試みること (毎回の講義ごとに30分程度)。中級ミクロ経済学、数学に関する知識があることが望ましい。ただし基本的な内容については、復習も兼ねて解説することとする (1日30分程度)。
(2)新聞や雑誌、テレビの経済ニュースに接し、各種産業および企業の最近の動向について情報を多く収集すること (1日30分程度)。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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期末試験(到達度確認) | 75 | 選択問題45点、論述問題30点 |
レポート | 10 | 指定した内容について要約し、自身の感想や分析を加えて考察する。 |
平常点 | 15 | リアクション・ペーパー3回×5点 指定した講義の内容を整理・要約して提出する。 |
成績評価の方法・基準(備考)
リアクション・ペーパーおよびレポートがすべて提出されていない場合は、期末試験を評価対象外とすることがあります。
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
反転授業(教室の中で行う授業学習と課題などの授業外学習を入れ替えた学習形式)
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
クリッカー
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
はい
【実務経験有の場合】実務経験の内容
総務省の情報通信部門・研究部門で勤務し政策立案や調査分析に携わった経験があります。
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
ICT産業の動向を事例に用いながら講義します。ただし産業全般からするとやや特殊な事例でもあるので、あくまで一部だと理解してください。
テキスト・参考文献等
・教科書
泉田成美・柳川隆(2008)『プラクティカル産業組織論』有斐閣
・参考書・資料
(1)井手秀樹・鳥居昭夫・竹中康治(2010)『入門・産業組織』有斐閣
(2)長岡貞男・平尾由紀子(2013)『産業組織の経済学 基礎と応用(第2版)』日本評論社
(3)小田切宏之(2017)『競争政策論―独占禁止法事例とともに学ぶ産業組織論 第2版』日本評論社
(4)丸山雅祥(2017)『経営の経済学 第3版』有斐閣