シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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専門総合講座A1 現代社会と新聞(読売新聞提携講座) | 2025 | 秋学期 | 木5 | 法学部 | 大竹 信雄、高橋 徹 | オオタケ ノブオ、タカハシ トオル | 1・2年次配当 | 2 |
科目ナンバー
JU-OL1-025L
履修条件・関連科目等
新聞をはじめとする現代のメディアやジャーナリズムに関心をもつ学生の受講を希望する。受講中は新聞に目を通し、ニュースを見るなど、日本社会、国際社会の日々の動向に関心をもつことを期待する。なお、過年度に本講座を履修済みの場合は再履修することはできないので注意すること。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
様々な領域の報道の現場で活躍する読売新聞の記者が交代で講義や演習を行う。初回に講座のねらいと概要に関するオリエンテーションを行う。さらに、実務経験が豊富な講師による授業をとおして、新聞社がいかにニュースを編集、報道しているのかを学ぶ。また、講師との質疑応答などを通じて、ジャーナリズムの実像や、ジャーナリストの社会問題に対する着眼点などについて認識を深める。最終回に講座全体をふりかえるまとめ的な授業を行う。
科目目的
現場で活躍する講師から直に学ぶことを通して、新聞をはじめとするジャーナリズムの社会的役割や変化が著しい現代のメディア環境への理解を深め、情報を正しく受けとめ、活用するためのメディア・リテラシーを高めること。またそのことをとおして、高度情報社会に生きる現代人として複雑化する現代社会に対する分析力を養う。
到達目標
新聞報道の現場について理解を深め、社会生活にとって重要な情報源となっている新聞を有効活用するためのメディア・リテラシーを獲得するとともに、現代のメディアや社会が直面している状況を理解し、自らの意見をまじえて論述や討論ができるようになる。
授業計画と内容
*読売新聞東京本社の記者が交代で授業を行う
授業計画
第1回 新聞入門 教育ネットワーク事務局 笠間亜紀子
第2回 情報偏食 社会部 鈴木貴暁
第3回 政治報道・選挙 編集委員 吉田清久
第4回 経済報道 編集委員 二階堂祥生
第5回 社会保障報道 調査研究本部 林真奈美
第6回 国際報道 調査研究本部 大内佐紀
第7回 フィーチャー報道 編集局 宮智泉
第8回 スポーツ報道 編集委員 川島健司
第9回 世論調査 教育ネットワーク事務局 渡辺嘉久
第10回 医療報道 編集委員 本田麻由美
第11回 事件報道・調査報道 記者塾事務局長 稲葉洋文
第12回 社説と社論 論説委員 中山詳三
第13回 新聞社のデジタル戦略 メディア局専門委員 山根章義
第14回 総括討論 教育ネットワーク事務局 笠間亜紀子
講義計画の詳細は調整中のため変更の可能性がある。変更があった場合は、随時、manaba内のコースニュースやシラバス内コメントなどを通して最新の情報を提供する。
授業時間外の学修の内容
授業終了後の課題提出/その他
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
受講中は新聞に目を通すようにして、社会の動きについて注意を払うとともに、その時々に話題となっている出来事について自分の意見を述べることができるよう常日頃から考えておくこと。
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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平常点 | 100 | 出席などの授業参加、講義アンケート、レポートなどの課題提出に基づいて評価する。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間に限らず、manabaでフィードバックを行う
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
ディスカッション、ディベート
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
実施しない
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
実務経験のある教員による授業
はい
【実務経験有の場合】実務経験の内容
読売新聞社において記者・論説委員として取材活動、記事・社説の執筆にあたった経験を持つ講師による授業を行う。
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
記者・論説委員としての実務経験が豊富な講師陣により、具体的な取材活動や記事・社説執筆の過程について講じるとともに、ジャーナリズムの社会的な役割や現代的なメディア環境への対応など、多角的な見地から新聞メディアの現在について学ぶ機会を提供する。
テキスト・参考文献等
各講師が講義で資料を使用し、必要に応じて参考文献などを提示する。
その他特記事項
本講座は読売新聞東京本社と中央大学法学部による提携講座(「読売新聞提携講座」)として開設されている。過年度に本講座を履修済みの場合は再履修することはできないので注意すること。
■授業の工夫■
この科目では、受講生の皆さんの意見を教室内で共有したり、講師が話しているテーマについての理解度の確認・向上を目的として講義テーマに関するグループディスカッションやアンケートなどを行います。