シラバス
授業科目名 | 年度 | 学期 | 開講曜日・時限 | 学部・研究科など | 担当教員 | 教員カナ氏名 | 配当年次 | 単位数 |
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企業経済クラスター演習 | 2025 | 前期 | 月4 | 経済学部 | 庵谷 治男 | オオタニ ハルオ | 3年次配当 | 2 |
科目ナンバー
EC-OM3-32XS
履修条件・関連科目等
・経営学および会計学の基礎的な内容を理解していることを前提として、授業を進めます。
・とりわけ、管理会計(特に原価管理および業績評価)に関心がある方の参加を歓迎します。
授業で使用する言語
日本語
授業で使用する言語(その他の言語)
授業の概要
<学位授与方針と当該授業科目の関連>
この科目は、協調性及び自己管理力(専門知識を活かせるだけでなく、チームワークの経験から学んで、他人と協調し、自己を管理することができる)の修得に関わる科目です。また、創造的思考力(総合的な学習体験に基づいて、ものごとを創造的に思考することができる)の修得に関わる科目です。
<概要>
テーマ『事例研究:原価企画とアメーバ経営』
本演習では経営学と会計学の基本的な考え方を前提に、原価企画とアメーバ経営について学習します。トヨタの原価企画および京セラのアメーバ経営は我が国を代表する経営管理システムです。原価企画は単なる製品の原価管理(原価の削減)に留まらず、総合的な利益管理を志向する仕組みであり、アメーバ経営は時間当たり採算を軸とした部門別採算を管理する仕組みです。授業では原価企画とアメーバ経営の基本的な仕組みを学習し、他の組織への導入事例に関する論文を精読し、その汎用性と限界について議論しながら理解を深めていきます。スケジュールが合えば、外部講師の招聘も検討しています。
なお、履修者数によって授業の進め方を柔軟に変更していく予定です。
科目目的
日本企業で誕生した経営管理システムを理解し、他の組織への導入事例を通じて、その汎用性ならびに限界を理解することが本演習の最大のねらいです。
到達目標
本演習では原価企画およびアメーバ経営に関する講義と、履修者による論文の読解・議論によって講義を進めます。資料の収集ならびに事例の分析・考察を通じて、最終的に経営管理システムの理解を深めることを目標とします。
授業計画と内容
第1回 ガイダンス
第2回 原価企画の仕組み:原価管理と利益管理
第3回 原価企画の導入事例:製造業(論文)
第4回 原価企画の導入事例:非製造業(論文)
第5回 原価企画の汎用性と限界
第6回 アメーバ経営の仕組み:管理会計とフィロソフィ
第7回 アメーバ経営の導入事例:製造業(論文)
第8回 アメーバ経営の導入事例:非製造業(論文)
第9回 アメーバ経営の導入事例:非営利組織(論文)
第10回 アメーバ経営の導入事例:M&A(論文)
第11回 アメーバ経営導入にみるバリエーション:業績評価指標
第12回 アメーバ経営導入にみるバリエーション:社内売買
第13回 アメーバ経営の汎用性と限界
第14回 まとめ:日本企業における経営管理システム
授業時間外の学修の内容
指定したテキストやレジュメを事前に読み込むこと/授業終了後の課題提出
授業時間外の学修の内容(その他の内容等)
授業時間外の学修に必要な時間数/週
・毎週1回の授業が半期(前期または後期)または通年で完結するもの。1週間あたり4時間の学修を基本とします。
・毎週2回の授業が半期(前期または後期)で完結するもの。1週間あたり8時間の学修を基本とします。
成績評価の方法・基準
種別 | 割合(%) | 評価基準 |
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レポート | 60 | 論文の要約、疑問点の指摘 |
平常点 | 40 | 毎回の授業に出席し、授業での議論に参加することが最低条件です。出席回数が3分の2に満たない場合は、出席不足で評価の対象にしないことを留意ください。 |
成績評価の方法・基準(備考)
課題や試験のフィードバック方法
授業時間内で講評・解説の時間を設ける
課題や試験のフィードバック方法(その他の内容等)
アクティブ・ラーニングの実施内容
ディスカッション、ディベート
アクティブ・ラーニングの実施内容(その他の内容等)
授業におけるICTの活用方法
タブレット端末/その他
授業におけるICTの活用方法(その他の内容等)
manabaを活用する場合がありますので、原則として毎回の演習にPCも、タブレット、スマホを持参してください。
実務経験のある教員による授業
いいえ
【実務経験有の場合】実務経験の内容
【実務経験有の場合】実務経験に関連する授業内容
テキスト・参考文献等
【参考文献】
日本会計研究学会. 1996.『原価企画研究の課題』森山書店.
吉田栄介・伊藤治文. 2021.『実践Q&A コストダウンのはなし』中央経済社.
庵谷治男. 2018.『アメーバ経営と管理会計』中央経済社.